公開日:2015年09月30日

第53回がん対策推進協議会の資料を読んで

厚生労働省のがん対策推進協議会から資料が発表されました。http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000098641.html この中で以下の二つが気になったので皆さんも読んでみてください。

地域緩和ケアの提供体制について http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10904750-Kenkoukyoku-Gantaisakukenkouzoushinka/0000098631.pdf

②今後のがん対策の方向性について http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10904750-Kenkoukyoku-Gantaisakukenkouzoushinka/0000098627.pdf

端的に自分の感想を言うと方向性についてはいいのかなと思いますが緩和ケア普及のための実行の仕方をどうするのかが興味があります。正直医師や看護師が在宅での緩和ケアに従事するのはかなりのマンパワーと経験、緩和ケア病院などとの連携や他職種とのコマメなやりとりが必須です。在宅での緩和ケア、現状は診療報酬上の優遇があまりないため個別の医師や看護師の努力の上になりたっていると言ってもよいのではないでしょうか。当院も、在宅での癌のみならずALSや神経難病などの患者さんへの緩和ケアをできる訪問看護師を養成したいと思っても、スタッフさんをあつめるのが正直大変です。同じお給料の訪問看護なら、居宅一軒一軒回るより同一建物の患者さんだけをみているほうがどう考えたって楽ですよね。診療報酬の制度がおかしいと思います。

在宅での緩和ケアを広めたいならまずは訪問看護師、次に医師への診療報酬上の配慮をするのが一番必要かなと自分は考えます。真面目にやっている医療者が少数となり疲労していくのは残念です・・・・・皆さんはどう考えるでしょうか。