在宅療養支援診療所がCT持つ意義
11月に突入しましたね・・・・
こんにちは、診療所のCTですが何かと活用しています。頭痛やめまいなどの鑑別診断や外傷、肺炎の診断などなど・・・・・外来もそうですが在宅の患者さんでもちょっとしたことでも検査が必要な方多いので、他に依頼せずある程度自前でやっていけるのはいいですね。
↓という訳で早朝からCT検査です。
・・・・・さらにこのCTの使い方ですが将来的には通常の診療以外でも地域の中で利用できるかも知れませんね。地域の中でいきるCTの使い方、それはAiじゃないかなって思います。
↓Aiとは
オートプシー・イメージング(Autopsy imaging、Ai)とは、狭義では死亡時画像診断、広義では死亡時画像病理診断のことである。 「Autopsy=検死」、「imaging=画像診断」に由来する造語で、画像診断によって死因を検証するというもの。略語として「Ai」と称されることが多い。コンピュータ断層撮影 Computed tomography(CT)や核磁気共鳴画像法 Magnetic resonance imaging(MRI)などによって撮影された死後画像(Postmortem Imaging = PMI)により、死体にどのような器質的病変を生じているのかを診断する(狭義のAi)ことによって、死亡時の病態把握、死因の究明などを行うシステムである。日本の医療法に基づく医療事故調査においては、調査方法のひとつとして通達で挙げられている。
以下続き・・・・・・・・・
これからの高齢化社会の中では原因不明の死ってかなりでてくると思います。その全てを解剖していくかって絶対に無理があります。Aiって絶対これからの社会の中で必要となると考えてはいますが、もしかしたら在宅療養支援診療所がCT持つ意義って、通常の診療以外でもそういうところで地域に貢献するっていう意味では重要かもしれませんね。なんて考えましたが皆さんはどう考えますか?
え?Aiに使ったCTでの検査は嫌ですって・・・・うーん、そう言われれば確かにそうかも・・・・・この問題、単純な問題ではないですね・・・・・
さて本日の気になる医療記事はこちらです。この話、医療機関だけでなく薬局や訪問看護ステーションなどにも影響ありますし、さらには訪問介護士さんや障害サービスまでも関わってくる話かと思います。
東京は1点8円、札幌は10円、紋別は20点、とかっていう話、近い将来実現するのでしょうか?皆さんはどう思いますか?
m3.comより
地域別診療報酬を後押し 財務省、導入モデル例示
財務省は30日、医療費や薬の調剤費などの診療報酬を都道府県が独自に設定する取り組みを後押しする検討を始めた。全国一律単価の特例として厚生労働相や知事が地域別に診療報酬を定める仕組みがあるが、これまで活用実績はない。来年度の診療報酬改定に合わせて導入モデルを例示し、活用促進を目指す。 医療費が膨らみ住民の保険料負担が急増する地域で、自治体が特例的に全国より低い診療報酬を設定するといった事例を想定している。ただ、地域によって医療費に差がつくことに医師会などが強く反対しており、実現へのハードルは高い。
診療報酬は公的医療保険で受ける医療サービスの公定価格で、現在は検査や手術など項目ごとに全国一律の単価が決まっている。介護では地域別の料金区分があり、財務省は医療でも地域の状況に応じた柔軟な対応が望ましいとみている。
地域別の活用ケースとしては、薬局が増えすぎた場合の報酬減額や、病院ベッドが特定の種類に偏る地域で是正に向け入院基本料の単価を引き下げることなどが考えられる。逆に地域別の対応が不適切なケースも合わせて示したい考えだ。
さて午後も診療頑張りましょうか・・・・