ガイドラインを超えて
産業医研修の会でお世話になった帯広厚生病院の大瀧先生にお会いしました。帯広時代はもう７年も前・・・とても大事な経験として記憶しています・・・・・
こんにちは、本日はメンタル面談の研修会や保護具の使用方法から午前の講義が始まりました。面談のＴＩＰＳや保護具の知識を一通り４時間ほどぶっ続けで学んで昼メシの時間です↓
↓サンドイッチでした
午後は１時から７時まで１０分程度の休みはありましたがほぼ続けての講義・・・・・うーん、同じ姿勢で座っているのもかなりつらくなってきました。明日は丸１日講義です。ただあとようやく２日ですので頑張らなければ・・・・・・・・
さて今日はこんなニュースが気になりました。
東京新聞より
在宅医療の研修本格化 都医師会、都が医師向けに塾やみとり講座 http://www.tokyo-np.co.jp/article/tokyo/list/201707/CK2017072702000213.html
高齢化の進行に伴う在宅医療の需要増に対応するため、都医師会と都は、担い手となる医師への研修を本格化させる。都医師会は「在宅医療塾」を開講し、都は終末期のみとりに必要な知識を学ぶ講座を初実施する。
塾は九月に始まり、月一回のペースで来年五月まで九回を予定。終末期医療や認知症などについての講義や、肌質などが人間に近い人形を使った実習があり、実践的な内容を教える。都の講座は来月開催。家族との付き合い方や、介護士ら他職種の専門家と連携する方法を学ぶ。講座は来年度以降も続ける方針。
こうした取り組みを行う背景には、高齢者が増える中、医療施設のベッド数に限りがあることなどがある。都の試算では、七十五歳以上の後期高齢者の数は団塊世代が七十五歳を迎える二〇二五年に、一五年の百四十四万人より四十七万人多い百九十一万人になる。
一方で、一三年時点で訪問診療を受けている人は九万人余り。訪問診療の需要は二五年にその一・六倍の十四万三千四百人になるとみられているが、体制は十分とは言えない。日本医師会が全国の診療所（ベッド数十九床以下）を対象に実施し、今年二月に結果を公表した調査では、介護やリハビリを含めた在宅医療を「今後も実施しない」と回答した割合が５１・５％に上った。
調査では、二十四時間体制の往診や医師、看護師の確保、適切にみとりができるかどうかに不安を感じて踏み出せないと考えている診療所が多かった。都医療政策課の担当者は「区市町村とも協力して検討し、きめ細やかな対応ができるようにしていく」と話した。 （木原育子）
在宅医の研修ですがもちろんこれから広まることは重要ですね。認知症の事、終末期の知識、在宅の制度、介護保険の事、訪問看護のこと・・・・・・たくさんあります。ただ一番大事なことはなんでしょうか？自分はこれまで短い経験ですが当院で全くのサラの状態から在宅医療に入った先生をみていると、一番在宅に入る時に医師にとって必要な事は「治療（療養）方針の決定の仕方」ではないかと思います。
ともすれば病院での勤務経験が長い先生は治療方針や療養方針の決定＝医師の仕事と考えてしまいがちです。確かにある程度医師が誘導することは在宅医療でもありますが、一番大事な事って「患者さんや家族がどうしたいか」っていう点だと思います。皆さん、そんなこと当たり前じゃない、今更なに言っているの？って思うかも知れませんが意外とここをスムーズにできるようになるのって医師にとっては少しハードルが高いんです。なんでかって？病院では医師の判断基準＝ガイドラインにのっとった判断、となっていることが多く、そこには個別の事情が判断なに影響を及ぼす余地はあんまりないんです。逆に在宅は全く別で全てが個別の対応です。医療上の判断はあくまで医療上の判断にしか過ぎません。ガイドラインを超えて、個別の事情を踏まえてどうしてあげるのか？その判断をするのは少し時間と経験が必要な気がします。
また医師と患者さんだけで療養方針をきめてしまうのは少し問題もあります。支持基底面の話ではないですが在宅療養の方針をきめるときはある程度訪問看護やケアマネさんなど多職種が集まって全員で決定する、っていうことが病院での意思決定方法とはまた違う点ですね。在宅医療の研修するとき、ここの点を是非在宅未経験の先生にも知ってほしいと自分は思っていますが皆さんは何か考えはありますか？
いずれにせよ平均寿命も過去最高を更新していますし、在宅医療へのシフト加速は待ったなしなのは明白かと個人的には思っています。医師がついてこれるのか・・・・これなければ地域包括ケアの中で他職種から必要とされなくなってしまう可能性も充分ありうるため早急に研修等も含めてどんどん対応していきたいですね。
さて本日はこの辺で更新終了です・・・・・明日も研修頑張りたいと思います・・・・
