在宅医療に取り組む病院は増えそうですね

雨よりは今日みたいな雪がしんしんと降る方がいいですね、でも運転は気をつけましょう・・・・・

 

こんにちは、昨日は当院の診療所の新年会でした。自分は診療終了が少し遅くなったためちょびっとだけ遅れてしまったのが残念ですが、外の寒さを吹き飛ばすような活発な会が楽しく開催できました。小串先生や看護師さん、事務の方も、お子さん連れでも参加してもらって懇親を深めたと思います。

↓会の様子です。地元宮の森で!と考え28丁目の地下鉄すぐ横の居酒屋さんで行いました。

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こんな場だからこそフランクに話せることもあるし、また仕事以外の生活面のことなども色々聞くこともできました。年の初めに相応しい楽しい会開催できてよかったです・・・次は3月4月の送別会、歓迎会ですね、診療所の雰囲気、またどこかでお伝えできればとも思います。

 

さて本日の医療ニュースはこちら、在宅医療をとりまく情勢の変化についての記事二つです。これまで全国的にも在宅医療は診療所が中心となって積極的に取り組んできたと思いますが、これからは在宅医療に取り組む病院は増えそうですね。病院が在宅を行う=外来も在宅目線になると思うので、中小の病院が在宅に取り組んでくれるのは基本的には患者さんにとって好影響があるとは思います。レスパイト入院とかもスムーズにいきそうですし・・・ただ札幌でもそうですが、病院からの訪問診療であったり訪問看護ってどうしても何かあったらすぐ病院へ入院、ってことになってしまうことが多いのではないかなと思います。病状変化時の対応や症状緩和なども含め在宅でできることはぎりぎりまで在宅でやってあげたいって考えている自分としては、もし中途半端な考えで病院が在宅をやるのであればそれは患者さんにはデメリットとなってしまうかなと考えます。皆さんはどう思いますか?

 

矢野経済研究所より http://www.yano.co.jp/press/press.php/001647

プレスリリース 民間中小病院の経営状況に関するアンケート調査を実施 PDFはこちら http://www.yano.co.jp/press/pdf/1647.pdf
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m3.comより https://www.m3.com/news/iryoishin/497825

「病院の在宅医療にガイドラインを」、日病協

神野氏「在宅医療は費用覚悟で議論すべき」

 日本病院団体協議会代表者会議の議長を務める神野正博氏(日本社会医療法人協会副会長)は1月26日、同会議後の会見で、病院が在宅医療に乗り出すことについて、地域医療構想調整会議で議論する際に用いる「在宅をやる病院はこうあるべしという、何らかのガイドラインが必要ということで一致した 」と報告した。

1月18日に開催された社会保障審議会医療部会で、日本医師会副会長の中川俊男氏が「医療機能の役割分担」「在宅医療」に関する議論の中で、「大学病院あるいはその分院、地域の基幹となる公立病院等が、在宅医療をやる動きが出てきている。医療の機能分化と連携を考えると、役割が違う。“草刈り場”のように、在宅医療に取り組むことは、地域包括ケアシステムの構築と逆行する」と指摘(『医師確保対策は“未定”、医療計画の「作成指針」』を参照)。

神野氏は「公立病院がやっていいか悪いかは、本来ならば調整会議で議論すべき。地域の事情があり、公だから、私だからと決めるのは多少問題がある」と指摘。同会議の議論は「三次救急医療病院ではどうか、地域医療支援病院はどうか、特定機能病院はどうか、その分院はどうかという切り口はあるだろう段階」と説明した。

2017年度から議長に就任することが公表された同会議副議長の原澤茂氏(全国公私病院連盟常務理事)は、ガイドラインは必要としつつも「地域によって違うことを念頭に置くべき。金太郎飴みたいになるのはおかしい。大きな病院の中でやらざるを得ない地域もあるし、大都会の大病院がやるのはおかしいということになるかもしれない。地域による差があって当たり前で、地域の調整会議で担うべき」と述べた。

2018年度の医療・介護報酬同時改定に向けて神野氏は、「多くのデータが出ているように、施設に比べて在宅医療が金銭的に安いわけではない。今後決められた診療報酬の中で、入院医療と増え続けていく在宅医療をどういう割合にするかが大きな関心事になり、それは介護保険の在宅との絡みもある。在宅医療にはそれなりにお金がかかることを覚悟の上で、議論を進めてもらいたい」と主張した。

 

 

 

少しでも在宅医療をとりまく状況が良くなればいいですね!