退院時カンファレンスで意識していること

昨日の忘年会、往診していて参加できませんでした・・・・・

こんにんちは、１２月も中旬になりましたが皆さん如何お過ごしでしょうか。自分は今日は中央区と南区の患者さん訪問していますが、とある患者さんちの帰りの景色を撮った写真がこちら↓

うーん、うまく撮影できていないのが残念ですが山頂近くからの下の世界、久々にきれいな雪景色を見ることができました。（もっと写真の練習しないといけないですね）

さて本日はとある癌の患者さんの退院時カンファレンスに参加してきました。カンファの際（特に末期癌の患者さんの）に自分が意識していることって何かな、何を伝えたいのかなって自問自答してみたので、簡単ですがまとめて下記に記述してみたいと思います。

①とにかく患者さんや家族の不安感をとる：患者さん家族は医療で囲まれた病院から家族しかいない在宅に帰る不安感が強い方が多いです。その不安感をどう解消してあげるのか、とにかく医療や介護の不安な点を一つ一つ具体的に説明し解消していくことを意識しています。予後等に関してもカンファの際に家族がどう思っているのか具体的に聞くことはできるだけあえてしないようにしています。そんなこと聞いて不安感が強くなって帰れなかったら患者さんもかわいそうですよね。

②常に励ます：上記の通りどの家族にとっても介護は初めての事が多いので不安です。医者や看護師が常にバックアップのために待機していること、在宅介護が初めての経験でも絶対できますよって伝えて励ましてあげること、すごい大事だと思います。在宅医や訪問看護が励ましてあげないで誰がするのでしょうか？絶対帰れますよって伝えてあげましょう。

③退院日はできるだけ早くしてあげる：病状はだまっていても進行しますが家族や本人はそのことを理解していないことが多いです。（医師の説明不足？患者さんの認識不足？）積極的に在宅スタッフが退院日を早く設定してあげること、大事だと思います。

④訪問看護はとにかく少し過剰なくらい多くいれるようにする：経験則ですが訪問看護の頻度が少ない患者さん、経過のどこかのタイミングで入院となることが多いって感じます。患者さんや家族に「看護は最初に多くいれて、不必要なら２，３週たってから減らしましょう」と伝えています。でもこれで訪問看護の頻度減らした患者さんって１割いるかいないかくらいだと思います。看護を多くいれること、末期の患者さんみていく上で必須だと思います。

⑤医療的なことはできるだけシンプルに：内服薬や点滴のたぐいはできるだけシンプルにするようにこころがけています。simple is the best policy for homecare-patients!!

当たり前のことですがとにかく不安をとってあげること、これにつｋますかね。こんなこと意識していますかなとおもいますが皆さんはどうでしょうか？意見あれば教えてください。

本日の気になるニュースはこちら。この記事をみて薬剤師さんはどう思うのでしょうか？自分としては薬剤師さんの存在価値はなんのか、付加価値はなんなのか、これまで通りの門前での仕事をしていては国民は納得できない時期にきていると思います。その価値が十分に発揮できるフィールドの一つ、在宅の現場で、ぜひ”対人業務””他職種連携”に特化した薬剤師さんでてきてほしいと思いますが札幌では難しいんでしょうか・・・・（そんなことないですよね、薬剤師さんには自分は期待しています）

newsポストセブンより

医薬分業　医師と薬剤師が利益最大化で患者には二重搾取　http://www.news-postseven.com/archives/20161216_475308.html

慢性疾患で“いつもの薬”をもらうことが目的となっていても病院は2週間や1か月分しか薬を出してくれないことが大半だ。患者が不便を強いられる一方、病院は来院を小刻みにすることで再診料などが確実に稼げる。

高血圧薬や糖尿病薬などは期間の上限なく処方できるもの。病状の安定した人なら、60日分や90日分を一度に出しても問題ないケースもある。だったら診断を受けることなく、過去にもらった処方箋だけで薬を買いたいと考える人も少なくないだろう。

薬にまつわる「患者不在」の歪な構造の背景には、「医薬分業」という制度がある。1970年代までは病院内で薬が処方される「院内処方」が主流だった。病院は薬を出すほどに儲けが大きくなったため、患者に大量に薬を出す“クスリ漬け医療”が横行し社会問題となった。

事態を重く見た厚生省（現厚労省）は1974年以降、薬の処方と調剤を分離する医薬分業を推し進めた。患者の診察、薬剤の処方は医師が行ない、医師が出した処方箋に基づいて調剤や薬歴管理、服薬指導を薬剤師が行なう形である。

現在では医薬分業率は約70％に達し、調剤薬局で薬をもらう「院外処方」が主流になった。大病院の前に5つも6つも薬局が軒を連ねる「門前薬局」が次々と現われ始めたのは、今世紀に入ってからだ。

厚労省は医薬分業のメリットを、医者が出した処方箋が安全で有効かを薬剤師の目でダブルチェックできるため医療の質が向上し、医療費の抑制も図れると喧伝した。

だが、実際に起きたことは、医者と薬剤師がそれぞれの分野で利益を最大化しようとして、患者の負担を“倍増”させたことだった。山野医療専門学校副校長で医学博士の中原英臣氏が指摘する。

「医薬分業の結果、医師の処方権は強いまま残り、患者は薬のためだけの通院を余儀なくされ、さらに金銭的な負担も増えました。理由は調剤薬局が、院内処方ではなかった『調剤技術料』や『薬学管理料』といった名目で報酬を受けているためです。

私は昨夏、手足口病に罹り、皮膚科で塗り薬を処方してもらいました。その時の薬代は1580円でした。内訳は調剤技術料1050円、薬学管理料340円、薬代に当たる薬剤料はたったの190円です。私の医療費は3割負担のため、実際に払ったのは500円もしませんが、調剤薬局は190円の塗り薬を出すのに1390円も報酬を得ていたわけです」

調剤技術料とは、薬剤師が薬を調剤する“技術”に対する報酬だ。中原氏が続ける。

「何が技術ですか。実際は医者が書いた処方箋に従って、棚から薬を出して袋に詰めるだけの作業が大半ですよ。薬学管理料は、薬剤師が副作用や薬の飲み方を患者に説明したことに対する報酬ですが、これも説明が尽くされているとも思えない」

米山医院院長の米山公啓氏もこう話す。

「メリットであるはずのダブルチェックも患者側には実感しにくく、患者のことを思えば、“院内処方に戻すべきだ”との揺り戻しの動きが厚労省内で起きていると聞きます」

患者は医師に処方箋を書いてもらうため自分の時間を奪われ再診料という余計なカネを払い、院外薬局でも不当に高い薬代を払わせられる“二重の搾取”を受けているのである。

※週刊ポスト2016年12月23日号

明日は子供相手に写真の撮り方の練習したいと思います・・・・