在宅医療における特定行為について

在宅医療、 介護への期待の高まり

世界一の規模とスピー ドで訪れた人口構造の変化によって、 地域医療の姿は大き く変わらざる を得ない状況と なっ て います。 医療技術が進歩して、 従来であれば救うことが困難だった命も救命可能になりましたが、 一方できまざまな障害とともに暮らさねばならない人たちを増加させています。 さらに、 長寿化によって、 避けがたい口コモティ ブ症候群、 サルコペニア、 認知症など、 いわゆる 「老年症候群」と暮らず高齢者はおびただしい数になり ます。根治を期待できない疾病も含めて、 高齢者たちの健康課題をいったい誰が、 どこで解決してゆくのでしょうか。 もはや入院や外来といった従来のヘルスケアシステムの中で対応することが困難なのは誰の目にも明らかです。 そこで、 地域居住の継続をめざした 「地域包括ケアシステム」 の構築が叫ばれ、 とり わけ在宅医療や在宅介護への期待はいっそうの高まりをみせています。

在宅医療の主役は訪問看護師

本来、 医療が介入した妥当性の尺度は、 客観的なデータです。 たとえば、 放射線療法でがんのサイズが小さくなった、 化学療法で腫瘍マーカー値が低下したというように、 数字で示すことが可能です。 ところが、 在宅医療においては、 QOL が物差しとなることが多く、 仮にがんが大きくなったとしても、 その人らしい尊厳ある生活を支えるという役割を担っています。 これが、 キュアからケアへ、 治し支える医臨といわれるゆえんなのです。さらに、 在宅での療養生活を継続させてゆく上での課題は、 まず療養環境を整えることから始まり ます。 そして、 食事や排泄、 入浴など当たり前の生活を上位概念と した上での機動力ある医療の提供が求められます。 医療が支配する病棟での入院生活とは全く 異質です。 したがっ て、 看護師たちが持つ本来の職能を十二分に発揮できるのが在宅医療の領域であることに疑問の余地はありません。long term care の現ま湯では、 看護師たちこそが主役なのです。

訪問看護における知識と技術

多職種で支える在宅医療の歴史はさほど長くありません。 2000年に導入された介護保険制度に牽引されて市民権を得たこともあって、 在宅医療や訪問看護に対して社会全体が正しい認識を共有するには、 時間が必要でした。 訪問看護師が自宅で点滴を行うことですら、 合法なのか、 はっき り とした解釈は示されていませんでした。 介護職の身体介護と訪問看護との役割の違いを明らかにすることが難しい状況もあったのです。補液については、 2002年 (平成ー4年9月 30日付) 医政局通知 (医政発第 0930002号) によって、はじめて法に抵触しないことが示され、 在宅で看護師がよ り看護師らしい仕事ができる環境が整いつつあるといえます。在宅で補液ができるようになると、 脱水状態に陥りやすい虚弱な要介護高齢者たちがよ り安定した状態で長く在宅医療を継続することが可能となり ました。 ただ、 在宅医療においては、 静脈ライ ンを確保するという技術だけでなく、 同時に脱水状態にあるという判断も求められるのです。 さ らに、現場では、看護師が１人で行わねばならないという病棟とは全く異なる環境にあり ます。 何らかの不測の事態に遭遇した場合には、 同僚の看護師に応援を求めたり、時には医師に頼ったりすることが難しいのです。そして、 虚弱な要介護状態の高齢者たちの問題は、 脱水だけではあり ません。 サルコペニアに象徴される低栄養、 長期臥床による廃用ゃ褥瘡のケアなど、 医師よりもむしろ看護師がより主体的に、 積極的にかかわらねばならない問題をたく さん抱えています。こういった背景の中、 特定行為に係る看護師の研修制度の施行によ り、 看護師たちが実施できる医療的行為を特定行為と認定し、 しっかり とした研修を受けることで、 看護師たち自らの判断で、 一歩踏み込んでかかわることができる全く新しい時代が幕をあけました。 在宅医療の領域においては願ってもない朗報だと考えています。

タスクシフティングは時代の必然

１９６０年代には、 医療施設を訪れて血圧を測定するのが当たり前でした。 しかし、 今、 血圧は誰でも自宅で測定することができます。 聴診器やマンシェットを利用して血圧測定するという技術がなく とも、わずか数千円の機械が簡単に測定してくれます。